レポート
-
【資料】ドイツの環境NGOが石炭事業に関与する企業のデータベース 『Global Coal Exit List（脱石炭リスト）』（https://coalexit.org/）を更新
ドイツの環境NGOが石炭事業に関与する企業のデータベース 『Global Coal Exit List（脱石炭リスト）』（https://coalexit.org/）を更新 公開日時：2020年11月12日 ドイツの環境…
-
【レポート】2030年原発ゼロ・石炭火力ゼロのシナリオを提案
2020年8月6日、自然エネルギー財団が「2030年エネルギーミックスへの提案（第１版）：自然エネルギーを基盤とする日本へ」を公表しました。 自然エネルギーを基盤とする社会に向けて日本が進むべき道筋を示すものとして発表さ…
-
【レポート】世界の石炭火力発電の現状-日本の対策は先進国の中で最下位
イギリスのシンクタンクE３Gは、これまでもG7諸国の石炭火力政策についてスコアカードをつけて評価をしてきましたが、今回は、世界の国々の石炭火力発電所をめぐる現状について、2020年7月に新たな資料「Global stat…
-
活況と不況2020：世界の石炭火力発電所の計画の追跡
グローバルエナジーモニター、グリーンピース・インターナショナル、シエラクラブ、およびエネルギー・クリーンエアー研究センターが各国の石炭火力発電所の計画状況をまとめて公表する『活況と不況』の2020年版。本報告書によると、…
-
日本における石炭火力発電の座礁資産リスク（日本語訳）
カーボントラッカー・東京大学未来ビジョン研究センター・CDPジャパンが発表した本報告書は、日本で現在計画中及び運転中の石炭火力発電所が座礁資産化するおそれがあるという分析結果が示されている。2025年には再生可能エネルギ…
-
【レポート】Climate Analytics 2019レポート
パリ協定の目標である1.5度に気温上昇を抑制することに整合させるためには、石炭火力のフェーズアウトが必要となることを示した分析レポート。レポートでは世界は2040年、OECD諸国は2030年に石炭火力をフェーズアウトする…
-
G7 Coal Scorecard 2019 – Coal Finance Heads for the Exit（英語）
英国のシンクタンクE3Gによる、G7の石炭に関する政策を評価する「石炭スコアカード」の2019年版（2015年以降実施、第5版）。各国の市場動向と政府政策の状況、さらに脱石炭に向けた取り組みを比較評価している。日本は最下…
-
提言レポート 石炭火力2030フェーズアウトの道筋
2018年4月時点で把握されていた117基の既設石炭火力発電所につき、2030年に向かって、運転開始年が古く、 発電効率の低い発電所から段階的に廃止していくスケジュールを示した提言レポート。 国内の新設計画および建設工事…
-
パリ協定に基づく日本の石炭火力のフェーズアウト－政策決定者と投資家への示唆（日本語訳）
欧州の政策研究所クライメイト・アナリティクス（Climate Analytics）が作成した報告書をを自然エネルギー財団が編集した日本語版。パリ協定の目標に沿った排出削減を実現するために必要となる日本の石炭火力のフェーズ…
-
日本における石炭火力新増設のビジネスリスク ―設備利用率低下による事業性への影響―
日本における電力需給の現状と今後の見通しについて検証し、石炭火力発電所の新増設のビジネスリスクを明らかにしたもの。新増設計画がすすんだ場合、また、電力需要が減少した場合にも、石炭火力発電所の設備利用率は大きく低下する可能…
-
Implications of the Paris Agreement for Coal Use in the Power Sector（英語）
パリ協定が石炭火力発電の利用にどのような意味をもたらすのかをとりまとめた報告書。パリ協定の目標である気温上昇を1.5°C未満に抑えるためには、石炭火力発電の迅速な段階的廃止が不可欠であることが示されている。 レポート： …
-
日本における座礁資産と石炭火力 環境関連リスク・エクスポージャーの分析（日本語訳）
金融や投資の持続可能性に関する研究を行うオックスフォード大学スミス企業環境大学院の持続可能金融プログラムが、日本の石炭火力発電所が座礁資産となる可能性とその規模について分析した報告書。 レポート： 日本における座礁資産と…
