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「資料」一覧
2023.03.13
【動画】ゼロエミッション火力は実現するのか ー アンモニア燃料の問題
日本はアンモニアを石炭と混焼させることでCO2排出を削減させる策を推し進めようとしています。この問題を取り上げたファクトシートの内容を動画にした「第1弾 アンモニア燃料の問題」を公開しました。
2023.01.30
【レポート】気候ネットワークが燃料アンモニアの活用を問うポジションペーパーを発表
気候ネットワークが、ポジションペーパー「燃料アンモニアに関するポジションペーパー『ゼロエミッション火力への挑戦』が石炭火力を延命し気候変動を加速する」を発表。ゼロエミッションにするための技術開発に多額の投資をしてまで火力を維持することは挑戦と呼ぶのでしょうか？
2023.01.30
【レポート】気候ネットワークがCCUSに関するポジションペーパーの更新版を発表
気候ネットワークが、ポジションペーパー「CO2回収・利用・貯留（CCUS）は魔法の杖ではない：日本においてもアジアにおいても気候変動政策の柱にはなり得ない」を発表。日本のCCS/CCUSの現状と海外も巻き込んだ問題点が示されています。
2022.12.22
【レポート】IEAが石炭に関連する２つのレポートを発表
国際エネルギー機関（IEA）が2022年11-12月にかけて、石炭に関連するレポートを2本発表しました。その概要をお伝えします。いずれのレポートでも、脱石炭に向けた公正な移行を促進することの重要性が述べられています。
2022.11.08
【レポート】IEA「世界エネルギー見通し2022（WEO2022）」を発表
国際エネルギー機関（IEA）が、「世界エネルギー見通し2022（原題：World Energy Outlook 2022）」を発表。本レポートで、より安全で持続可能かつ安価なエネルギーシステムを実現するために重要な10年を迎えていると主張しています。
2022.10.18
【レポート】ブルームバーグNEFの分析レポート：「日本のアンモニア・石炭混焼の戦略におけるコスト課題」
2022年9月28日、ブルームバーグNEFは、2050年までにゼロエミッション社会への移行を目指す日本のアンモニアと石炭の混焼計画の経済的な実現可能性と影響を検証した分析レポート「日本のアンモニア・石炭混焼の戦略におけるコスト課題」を発表しました。
2022.10.14
【レポート】ドイツの環境団体Urgewald 「脱石炭リスト2022」を発表
ドイツの環境NGOのUrgewaldが、10月6日に石炭事業に関与する企業のデータベース『Global Coal Exit List（以下、GCEL）』2022年版 を公開。掲載企業の46％が依然として脱石炭に逆行していることが明らかになりました。
2022.09.22
【レポート】「日本の水素戦略の再検討：『水素社会』の幻想を超えて」を発表
2022年9月9日、自然エネルギー財団が報告書「日本の水素戦略の再検討：『水素社会』の幻想を超えて」を発表。水素の利用と生産に関する世界の動向、欧州、中国、オーストラリアなど各国の戦略を紹介した上で、日本政府の水素ビジョンの誤りを指摘しています。
2022.07.28
【レポート】IRENA、世界の水素貿易に関する報告書を発表
2022年7月、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）は一連の水素の輸送・取引に関する報告書「The Global Hydrogen Trade to Meet the 1.5℃ Climate Goal（仮訳：1.5℃目標の達成に向けた世界の水素貿易）」を発表しました。
2022.07.19
【レポート】アンモニア利用への壮大な計画 ー 迷走する日本の脱炭素 ー
Climate Integrateがレポート「アンモニア利用への壮大な計画 ー 迷走する日本の脱炭素 ー」を公表しました。本レポートは、石炭火力発電所等における燃料アンモニア利用の有効性を論点ごとに検証し、「日本の方針は、温室効果ガス削減寄与、経済性、環境影響の観点から問い直しが求められる」と警鐘を鳴らしています。