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「資料」一覧
2021.02.25
【ニュース 】日本の金融機関が石炭産業への融資総額で世界第1位に ３メガバンクが2回連続でトップを独占
石炭産業に投融資する世界の金融機関・投資家に関する最新の調査結果が、ドイツの環境NGOウルゲワルド、フランスのシンクタンクNGOリクレイム・ファイナンス、国際環境NGO 350 Japanおよび25団体により発表されました。
2021.02.15
【レポート】自然エネルギー財団2030年における電力需給バランスとコストの検証発表
2021年2月10日、公益財団法人 自然エネルギー財団が「2030年における電力需給バランスとコストの検証」を公表。
2020.11.30
【ファクトシート】日本の石炭火力 – 依存度が高まり温暖化対策に逆行
日本の石炭火力発電所について解説するファクトシートシリーズ「依存度が高まり温暖化対策に逆行」です。石炭火力発電所は過去30年以上、増え続けてきてました。その状況を解説します。
2020.11.17
【レポート】2020年改訂版 2030年石炭火力フェーズアウトの道筋
2020年11月17日、気候ネットワークは、日本政府が2050年に温室効果ガスの排出を全体としてゼロとすることを宣言したことを踏まえて『2020年改訂版 石炭火力2030フェーズアウトの道筋』を公表しました。
2020.11.12
【資料】ドイツの環境NGOが石炭事業に関与する企業のデータベース 『Global Coal Exit List（脱石炭リスト）』（https://coalexit.org/）を更新
ドイツの環境NGOのウルゲバルト（Urgewald）が、石炭事業に関与する企業のデータベース『Global Coal Exit List（以下、GCEL）』2020年版を更新。このデータベースには、日本企業を含む石炭火力発電関連企業940社のデータが収録されています。
2020.09.27
【レポート】2030年原発ゼロ・石炭火力ゼロのシナリオを提案
2020年8月6日、自然エネルギー財団は、本日、「2030年エネルギーミックスへの提案（第１版）：自然エネルギーを基盤とする日本へ」を公表しました。
2020.09.27
【レポート】世界の石炭火力発電の現状-日本の対策は先進国の中で最下位
イギリスのシンクタンクE３Gによる世界の石炭火力発電の動向をまとめたの資料です。先進国で石炭火力発電ゼロをめざす国が増えている中、日本はランキング最下位。とりくみの遅れがめだちます。
