日本は、発電所からの二酸化炭素（CO₂）排出量を削減する方法として、水素・アンモニアの混焼、あるいは将来的にな専焼、さらにCCS/CCUS（CO2回収・貯留、回収・利用・貯留）の利用に向け、新しい技術の開発を推進しています。
こうした日本の脱炭素戦略に関する技術について、さまざまな国際機関やNGOが発信している報告書やペーパーなどをまとめました。

水素・アンモニア

• 水素・アンモニアは脱炭素の切り札か？グレーな対策にひそむワナ（FoE Japan、2022/10/7、PDF）
• 日本のアンモニア・石炭混焼の戦略におけるコスト課題（Bloomberg NEF、2022/9/28、PDF）
• 日本の水素戦略の再検討：「水素社会」の幻想を超えて（自然エネルギー財団、2022/9/9、PDF）
• 日本の石炭新発電技術（Transition Zero、2022/2/14、PDF）
• 水素・アンモニア発電の課題：化石燃料採掘を拡大させ、石炭・LNG 火力を温存させる選択肢（気候ネットワーク、 2021/10/28、PDF）
• 石炭火力発電におけるアンモニア混焼ーー高価で有害なJERAと日本政府の選択（グリーンピース・ジャパン 2021/3/27、PDF）
• 燃料アンモニアに関するポジションペーパー『ゼロエミッション火力への挑戦』が石炭火力を延命し気候変動を加速する（気候ネットワーク、2023年1月18日（2023年2月6日改訂）、PDF）

CCS/CCUS

• CCS火力発電政策の隘路とリスク（自然エネルギー財団、 2022/04/14、PDF）
• 日本の石炭新発電技術（Transition Zero、2022/2/14、PDF）
• CO₂回収・利用・貯留（CCUS）への期待は危うい －コスト・技術の両面から、気候変動対策の柱にはなり得ない（気候ネットワーク、 2019/6、PDF）
• CO2 回収・利用・貯留（CCUS）は魔法の杖ではない：日本においてもアジアにおいても気候変動政策の柱にはなり得ない（気候ネットワーク、2023年1月18日（2023年4月改訂）、PDF）

こちらのリストに加えて、国際機関・団体からのレポート類（英語）もGoogle Spreadsheetに一覧にしてありますのでご参照ください。