日本には今でも多数の石炭火力発電所があり、稼働しています。また、新規の建設計画もまだ進んでいます。
マップ＆データは、Japan Beyond Coalが提供する日本の石炭火力発電設備1基（ユニット）ごとの包括的なデータベースです。
日本国内の石炭火力発電所マップ
月に１度、最新情報に更新しています。
「休止」「運転中」などをクリックすると絞り込み表示ができ、地図上の円をクリックすると各発電所の詳細情報が表示されます。
- ：1000MW以上
- ：400MW以上 1000MW未満
- ：400MW未満
石炭火力発電の基数と設備容量（技術・運転開始年代別）
石炭火力発電の設備容量の推移
石炭火力発電事業者トップ10（設備容量）
（注）石炭火力発電設備容量は、単独で保有しているものの他に、複数会社で出資している場合はその割合に応じて加算している。
石炭火力発電所の県別発電容量
1.5度目標にもとづく
石炭火力フェーズアウト
国内電力会社による
削減計画
2030年までにほとんど減らないの？？ だいじょうぶ？
左側のマップは、2030年までに日本国内の石炭火力発電所を古く効率の悪い発電所から順に次々に廃止し、フェーズアウトしていく姿。右側のマップは、発電事業者が提出した供給計画を電力広域的運営推進機関（OCCTO）が2023年にとりまとめた「供給計画の取りまとめ」に基づいて作成した削減の姿を示しています。
容量市場やアンモニア混焼を推進するＧＸなど、政府の様々な関連施策が、石炭火力の廃止にブレーキをかけていることがわかります。本来必要な2030年までのフェーズアウトの姿と現状のギャップは非常に大きくなっています。
石炭火力発電所はたくさんの二酸化炭素（CO2）を排出します。
日本が石炭火力を2030年にゼロにすることは、地球の平均気温の上昇を1.5℃に抑え、気候危機から私たちと未来を守るために必要な目標なのです。
2030年までに残された時間は刻々と少なくなっています。日本が、ビジョンと目標を明確に掲げ、大胆な政策をうち立て、計画的に進めることができれば、2030年石炭火力ゼロの実現は可能であるとするシナリオもあります。
現状のギャップを直視し、早急に日本も行動を起こさなければなりません。
発電所データサマリー
データについて
Japan Beyond Coalのデータは、2020年時点で把握している以下の国内の石炭火力発電所・建設計画について、設備容量や規模、運転開始年、運営会社、状況などの情報を提供しています。
- （バイオマス混焼を含む）石炭火力発電所
- 3万kW（30MW）以上の石炭利用（混焼を含む）の自家発電設備
データベースの詳細は、ダウンロードファイル内の解説をご覧ください。
データベースの利用について
本データベースは、オープン・データベースとして、どなたでも自由にダウンロードして、利用・加工することができます。ただしご利用の際には、Japan Beyond Coalのデータベースからの利用であることを出典として明記してください。